第1回 全日本帆船模型展

初めての「秋の大型連休」と云われた2009年9月20日(日)~27日(日)の8日間、東京・品川区の「船の科学館」3階マリタイ ムサルーンで、全国の15同好会から101点の作品を一堂に集めて「第1回全日本帆船模型展」を開催した。

この模型展 は入館料が有料にもかかわらず予想をはるかに超える入場者を迎えて盛況裡に終えることが出来た。 おかげさまで、「帆船模型の世界」を十分にPR出来たのではないかと自負している。出品作品は、何れも個性を持った素晴らしい作品ばかりで、会員はもとより来場者から感嘆の声が多く届いた。 船の科学館本館3階 展示会場マリタイムサルーンの賑わい、さらに最終日の27日(日)5階ホールマーメイドでの「さよならパーティー」には全国の同好会から80名が集い、各会・個人間の交流に大いに盛り上がった。

「船」を共通言語とする私達は初対面でも直ちに旧知の間柄になれる。展示会 を共催していただいた船の科学館、全国19の全日本帆船模型同好会協議会(以下JSMCCと呼称)の会員の協力によ り実現出来た。さらに会場設営・片付けと会期中の当番にボランティアに協力してくださった横浜帆船模型同好会、マイ・ シップ・クラブおよびザ・ロープの関東地区の3同好会の皆様、そして企画から終了まで完遂された、このプロジェクトリー ダーの安藤(副会長)とプロジェクトチームの皆様に厚くお礼申し上げます。加えて、各同好会の今月号ニュースでは、この 展示会の状況をレポートしていただきましてありがとうございました。 

JSMCCは、それまでは一部の同好会同士の交流だけにとどまっていた交流を全国に広げるために、5年前の2004年 1月に設立された。当初は、各同好会の情報交換を主にしていたが、昨年9月には、それまでの念願であった「日本で初 めての全国帆船模型展」を開催しようとの気運が高まり、準備に取りかかった。しかしながら、開催するには、初めての企画でもあり、幾つもの難問をクリアする必要があった。

先ず第1に会場の確保、第2に遠隔地からの搬出入問題、第3に出品する作品数、第4に会場設営・当番など のボランティア員の確保そして最後にはJSMCCの台所事情だった。開催場所については、やはり日本でNo.1の 「船の科学館」しかないと考えて同館の小堀学芸部長他に何度も足を運び全国展開催の目的や内容を説明の結 果、会場借用等の支援と共催の了解をいただくことができた。

次に遠隔地からの帆船模型搬出入問題は破損 リスクもあり製作者にとっては最大の関心事であった。プロジェクトチームで搬送テストの結果、木箱と船台 と船がしっかり固定出来れば宅急便でも大丈夫との実績を得て、各同好会に説明して了解を得た。今回の展示 会では作品101点の内3点が軽度の破損があったが何れも修復出来た。大型船を搬送していただいた大 阪、福島、伊豆はじめ多数の同好会には感激した。

出品数については、関東地区を除く同好会からの出 品を優先した上で、各会に会員数に応じた目安の出品数案を作成して案内したところ、どの会も積極的に対応 してくださり、おかげさまで、札幌から九州まで全国の15同好会による名実共に文字通り「全国同好会展」に なった。ボランティア体制については、試算では延べ100人近いボランティアが必要である事が判明したので、 関東地区の3同好会に状況説明をして、各会からボランティアを出して貰うことに快諾を得た。

最後に、開催に必要な運営資金については、JSMCCの5年間に亘る会計残高の一部を、各同好会から船の科 学館までの搬送料の一部補助として還元すると共に、出品1作品あたり1,000円の出品料をいただき、これら を経費等に充当した。その結果、JSMCC会計としては計画通りの総費用で開催することが出来た。ただし各会 ではこの他にもいろいろなご負担いただいたことと思います。厚くお礼申し上げます。

他方、マスコミ向け広報は開催前に船の科学館企画広報課とザ・ロープでPRに努めた。紹介記事掲載は 1ヶ月前の8月25日、産経新聞が発行する湾岸エリアの情報月刊誌Seaside2009年9月号に掲載。この冊 子は新聞折込の外、ゆりかもめ、JR主要駅に配置。9月11日、東京新聞朝刊のコラム交差点。9月18日、 神奈川新聞のイベント欄および品川経済新聞のホームページ。会期前日の9月19日、読売新聞夕刊のイベ ント欄。会期中の9月23日、スケールモデル専門誌モデルアート11月号のイベント欄等々多くの報道を得た。9月25日の読売新聞朝刊には取材記事が掲載された。今般の初めての全国展の成功は、全国同好会のチームワークの賜と言っても過言ではありません。今後、各同好会の発展を通して、更に JSMCCが活発な活動ができるように願っています。

ーJSMCC会長　田中武敏　　

ザ・ロープニュースNO.66（2009年11月30日発行）より